西村理事長にお話を伺いました

Ｑ．貴病院の概要についてお教えください。

A. 昭和55年（1980年）に創設された地域密着型の中規模病院で、2026年で開設46年目を迎えます。
当時、浦和西部地域（現在のさいたま市桜区）に病院がほとんど存在せず、医療過疎であったことから、地域医療を支える病院を目指して開設いたしました。
創業理念は「病める人に対し良き奉仕者たれ」であり、現在は新たに、「人と地域に寄り添い続ける」という社是のもと、地域医療の中心を担う病院として運営しています。
病床数は259床です。急性期一般病床（急性期一般入院料2）・地域包括ケア病床・回復期リハビリテーション病床・医療療養病床と4種類の病床機能を備え、地域包括ケアを一貫して支える体制をとっています。「100年続く病院」を目標に、医療と介護の橋渡し役となる存在を目指しています。

Ｑ．貴病院の女性医師の状況はいかがでしょうか。

A．常勤医師：10名、非常勤医師（常勤換算）：14.6名、総医師数：25.6名、うち女性医師数：6名です。女性医師は内科、皮膚科、健診部門などで活躍しており、患者からの評判も高いです。現在は、産休を取得されておられる方はおりませんが、安心して産休育休制度を利用できるようしっかり説明させていただいています。

Ｑ．院内保育の状況はいかがでしょうか。

A.　通常保育：「さくらの家」（定員52名）と病児保育：「こりすの家」（定員4名）を直営で行っております。通常保育所は24時間対応し、月1回程度の休所日以外は年中開設しています。対象年齢は原則3ヶ月から小学校入学前までです。土日だけ、夏・冬休みだけ、夜勤時間だけのお預かりもしています。

Ｑ．病院としての医師勤務支援はいかがでしょうか。

A.　産休後の医師への勤務支援としては、早番免除など勤務配慮、時短勤務制度、復職後の柔軟な勤務調整、自治医科大学の医局との連携による非常勤医師派遣などを行っています。またタスクシェアの推進といたしましては、慢性期病棟に特定看護師を配置しました。医師の指示に基づき、一定の医療行為を看護師が担う体制を導入して、今後はAI問診、インカム導入なども検討しており、一層の医師の負担軽減を模索中です。

循環器内科　佐藤 一美 先生にお話を伺いました

私は循環器内科を2011年から始め、勤務経験年数は15年になります。
現在、非医師の夫と年長、年少の子どもと4人家族です。
1人目は自治医科大学で出産し、産休育休後の4月から西部総合病院に勤務しました。2人目は当院で産休育休をいただいて出産しました。現在は外来と病棟の両方を担当させていただいています。
院内保育は育休中の利用はありませんが、復帰後は、子どもが年少になるまで院内保育所を利用していました。現在は自宅近くの認可外保育施設を利用していますが、今も長期休暇時や、子どもが病気になった時など、院内保育・病児保育を利用させていただき、大変助かっています。
特に、病児保育がなければ仕事の継続は難しかったと思います。
また職場では、お子さんをお持ちの先輩女性医師がいてくださり、ただただ話を聞いてもらうだけでも心強く感じます。さらに、実体験に基づいた子育てのアドバイスをいただけて、とても恵まれた環境に感謝しています。

Ｑ.ご家庭での役割分担はどのようにされていますか。

A．主人は非医師で(公務員)で、時差出勤制度を利用して協力してくれています。
私は朝早く起きて家事を行い、主人が夜の家事を担当するなど、時間で役割分担しています。

Ｑ.「女性医師支援」という言葉について、どうお考えですか。

A．以前は適切な言葉だったと思いますが、今は男性医師も育休を取る時代になっています。
妊娠・出産だけでなく、介護や自身の病気など、誰もが同じようには働けない時代になってきています。女性だけでなく、誰もが働きやすい環境整備が重要だと思います。

Ｑ.女性医師が仕事を続けるために必要な支援とは。

A．妊娠・出産によるブランクが一番の問題です。循環器の分野は進歩が早く、育休中に治療法や薬が一変していることもあります。また、カテーテル治療なども、復帰時には若手と同じ立場で学び直したいと思うこともあります。「年次」ではなく「実力」で評価される環境が大切だと思います。

埼玉県女性支援センター復職をしようした友人の話

友人の女性医師が、出産後、埼玉県内で復職を考えていたところ、
埼玉県女性医師支援センターの復職支援センターを見つけ、登録されました。
支援センターのサポートが充実していて、色々と条件も聞いてもらえ、
結果、支援センターを通じて復職ができたと感謝されていました。